事例
ベネッセコーポレーション

「事実」示して受験生支える

新聞
【掲載日】2018年01月14日 【媒体】日経朝刊 【段数】全15段
「事実」示して受験生支える

2020年に大学入試改革が始まる。ベネッセコーポレーションは1月、教育関連企業として改革にどう取り組むかを全面広告で発信した。

昨夏から社内横断チームが発足、その中で議論を重ね、20パターン以上の広告案から絞り込んだ。

広告では、新テストで英語の「聞く、読む、話す、書く」の4技能が問われるようになることを例にあげ、同社の英語4技能検定「GTEC(ジーテック)」の特色を紹介し、受検者数推移をグラフで示した。

「事実や情報を冷静に伝え、改革に対する受験生や保護者の不安に寄り添い、全面的に支えていくことを伝えたかった」と学校カンパニー・カンパニー戦略部の福光賢治部長は語る。日本経済新聞への掲載を決めたのは「教育に高い関心を持ち、変化に主体的に対応できる読者が多い」(福光氏)からだ。

掲載後、読者や学校・教育関係者から「大学入試改革についてよく理解できた」「GTECが実績のあるテストだと再認識できた」など好意的な反響が多く寄せられた。

今後も最新の大学入試改革の情報を丁寧に伝えつつ、GTECの広告を積極的に展開していく考えだ。

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「ad plus   ~広告の視点~」では、日本経済新聞に掲載された注目の広告を、その狙いや目的、反響などとともに紹介しています。

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