調査・マーケティングデータ

企業評価調査について

なぜ、日本経済新聞社が企業評価に強いのか?

日本経済新聞社は1970年代から経営の源泉としてブランドが重要になるという考えのもと、様々な観点から企業ブランド評価調査を行ってまいりました。
代表的な「日経企業イメージ調査」は、1988年から調査フレームを変更せずに実施している企業ブランド評価調査です。
「親しみやすい」「信頼性がある」「技術力がある」など企業経営にとって競争力の源泉となるようなイメージ項目を設定し、業種・業界問わずに同じ項目で調査することによって、企業イメージの時系列分析や、どういった企業と似たイメージをもたれるのかといった分析ができます。

企画にご協賛いただくことで、ステークホルダーから自社や自社ブランドの商品が、どう評価されているのかを知ることができる仕組みもご提供しています。様々な企業と一緒に評価されることで、自社や自社商品ブランドの特徴や、立ち位置を把握していただけます。

日経企業イメージ調査

日本経済新聞社は、1988年から業種業界を問わず同じ調査票で企業のイメージ調査を行ってまいりました。中規模以上の企業に勤務するビジネスパーソンに限定した「ビジネスパーソン」と、人口動態に合わせた「一般個人」の2つの回答者集団に対して、同時期に調査をしています。回答者の属性間による企業イメージのギャップの有無などを調べることができます。

調査の回答者は?

ビジネスパーソン編一般個人編
調査地域首都圏40km圏
調査対象者
ビジネスパーソン編
調査地域内に事業所がある有力上場もしくは有力非上場企業(資本金3000万円以上、従業員数100人以上)に勤めるビジネスパーソンを対象に男性管理職:男性一般社員:女性正社員を1:2:1になるように構成
一般個人編
調査地域内に居住する18~69歳の男女を、住民基本台帳に基づく性別・年代に準拠するように男女比、年代比を決め、エリアサンプリング性年代割当法で構成
調査方法質問紙留置法(調査員が実際に企業/個人を訪問し、紙で調査票を手渡し、一定期間たった後、再度訪問して調査票を回収する方法です)
調査時期毎年8月~10月

調査の内容は?

調査項目は1988年から時系列で比較分析するために固定している27の項目と、年によって変更する4つの項目があります。
固定している27の項目は「主要項目」と「詳細項目」に分かれます。主要項目は、それぞれの質問ごとに選択肢を提示して、1つずつ選択してもらっています。詳細項目は21の項目から、あてはまると思うものをすべて選んでもらう方式です。

調査内容図

新聞広告特集
企画付帯調査

日本経済新聞の特徴はその読者層にあります。企業の意思決定層から、株式投資にアクティブな人、高所得者層に至るまで、世の中の経済活動で大きな影響力を持っています。

日本経済新聞社は、新聞広告特集にご協賛いただくことで、これらの魅力的な読者層に対する貴社ブランドの評価調査をパッケージ化した商品をご提供しています。その一例をご紹介します。

情報サービス産業イメージ調査

調査対象者東京都ならびに大阪府に本社事業所がある情報処理部門の勤務者
調査内容IT投資の状況、トレンドのほか、企画にご協賛いただく各社の認知、企業イメージ
調査方法・調査時期インターネット調査、毎年5〜6月ごろ
回収数1社あたり150~200サンプル(年によって前後があります)

ベストソリューションベンダーイメージ調査

調査対象者リサーチ会社の保有するモニターパネル登録者の中から、勤務先企業でのIT・システムの導入に関与した人
調査内容IT投資の状況、今後投資したい分野、企画にご協賛いただく各社の認知、企業イメージ
調査方法・調査時期インターネット調査、毎年9〜10月ごろ
回収数1社あたり200サンプル程度(年によって前後があります)

投信ブランドイメージ調査

調査対象者日本経済新聞読者ならびに日経電子版利用者から投信に関心を持つ人
調査内容企画にご協賛いただく各社の認知、企業イメージ、興味関心のある金融商品
調査方法・調査時期インターネット調査、毎年7〜8月ごろ
回収数1社あたり600〜700サンプル程度(年によって前後があります)

チェック株主通信

調査対象者日経ヴェリタス読者や日経ID保有者、日経IR・投資フェア来場者など
調査内容ご協賛いただく企業の株主通信をごらん頂いた上で回答
調査方法・調査時期インターネット調査、毎年8〜10月ごろ
回収数1社あたり500サンプル程度(年によって前後があります)

マンションブランドアンケート

調査対象者日本経済新聞読者
調査内容企画にご協賛いただくマンションブランドに対する認知・イメージ
調査方法・調査時期毎年5~6月
回収数1000(年によって前後があります)

マンション管理会社イメージ調査

調査対象者日本経済新聞読者
調査内容企画にご協賛いただくマンション管理会社ブランドに対する認知・イメージ
調査方法・調査時期毎年5~6月
回収数800(年によって前後があります)

「あなたの知っている会社を10社あげてください」調査

調査対象者1-日本経済新聞読者ならびに日経産業新聞読者
2-リサーチ会社の保有するリサーチモニターパネルより首都圏・中部圏・関西圏在住者の2つの集団に対して調査
調査内容企画にご協賛いただく各社について、
1-日本経済新聞読者ならびに日経産業新聞読者からはロゴマークの認知度
2-リサーチモニターパネルからはロゴマーク、企業名の認知状況、企業イメージ
調査方法・調査時期毎年5月
回収数1については1000程度
2については400(年によって前後があります)

紙面広告
反響調査について

広告では費用対効果が一段と重視されるようになりました。掲載した広告が、ターゲットとする日経読者にどの程度到達したのか、広告メッセージはどのように受け止められたのかを知ることで、より効果的な広告戦略が打ち出せます。

日本経済新聞社では、広告効果測定調査として、新聞社共通のプラットフォームで運営される「J-MONITOR」と、専門紙読者や日本経済新聞読者に限定して調査可能な「日経インターネット調査」の2つをご用意しています。

日本経済新聞に掲載されている他の広告と比べてどの程度到達したのかなどをお知りになりたい場合は「J-MONITOR」、特定のターゲットが広告メッセージをどのように受け止めたのかを知りたい場合は「日経インターネット調査」と、目的に合わせて最適な調査をお選びいただけます。